使用済み通帳の処分、意外と悩ましいですよね。
大切な個人情報が詰まった通帳ですから、安易に捨ててしまうわけにはいきません。
不適切な処分は、思わぬトラブルにつながる可能性も。
今回は、安全で適切な処分方法ご紹介します。
少しでも不安が解消されるよう、丁寧に解説していきます。
使用済み通帳の処分方法
シュレッダーによる処分
シュレッダーは、個人情報の漏洩を防ぐ上で最も効果的な方法です。
通帳を細断する前に、油性マジックなどで住所や氏名、口座番号、届出印などを完全に塗りつぶしましょう。
シュレッダーの種類によっては、細断後の紙片の大きさが異なるため、極力細かく裁断できるものを選ぶと安心です。
裁断後は、他のゴミと混ぜて、不透明な袋に入れて廃棄しましょう。
個人情報の塗りつぶし
シュレッダーがない場合でも、個人情報を丁寧に塗りつぶせば、ある程度の安全性を確保できます。
油性マジックや個人情報保護スタンプを使用し、住所、氏名、口座番号、届出印、磁気テープなどを完全に塗りつぶしましょう。
塗りつぶし後も、ハサミやカッターで細かく裁断し、複数の袋に分別して廃棄することをおすすめします。
これにより、情報がまとめて漏洩するリスクを軽減できます。
銀行への依頼
通帳を更新する際に、新しい通帳を受け取る際、古い通帳の処分を銀行に依頼できる場合があります。
ただし、全ての銀行が受け付けているわけではなく、受け入れ可能なタイミングも限られるため、事前に確認が必要です。
また、既に更新を終えた通帳をまとめて処分を依頼できるかは、銀行によって異なります。
依頼する場合は、窓口で相談してみましょう。
通帳の処分における注意点
個人情報漏洩のリスク
通帳には、住所や氏名、口座番号といった重要な個人情報が記載されています。
これらの情報が漏洩すると、不正利用されるリスクがあります。
そのため、処分する際には、個人情報が読み取れないよう細心の注意を払いましょう。
シュレッダーを使用するか、個人情報を完全に塗りつぶしてから細断するのが安全です。
通帳の保管期間
基本的に、不要な通帳はいつ処分しても構いません。
しかし、ローンを検討している方は、審査に必要な期間（概ね1年分）は保管しておきましょう。
また、自営業やフリーランスの方は、確定申告に必要な期間（5～7年分）の保管が推奨されます。
これは、税務調査に備えるためです。
故人の通帳の扱い
故人の通帳を処分する際は、遺産相続や税金に関する手続きが全て完了するまで待ちましょう。
相続手続きが完了していない状態で処分してしまうと、手続きに支障をきたす可能性があります。
相続税の申告をした場合は、税務調査に備えて、さらに1～2年保管しておくことも検討しましょう。
不安な場合は、税理士などに相談することをおすすめします。
まとめ
使用済み通帳の処分は、個人情報漏洩のリスクを考慮し、慎重に行う必要があります。
シュレッダーによる細断、個人情報の塗りつぶし、銀行への依頼など、いくつかの方法があります。
保管期間については、個人の状況（ローン、確定申告など）によって異なります。
特に故人の通帳に関しては、相続手続きの完了後、場合によっては税務調査に備えて一定期間保管することが重要です。
これらの点を踏まえ、安全かつ適切な方法で処分しましょう。
